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“PMSと女性のキャリア”の実態 働く女性の約半数が、PMSに関する企業の対策を求めている

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女性活躍が期待される現代、女性の健康推進に取り組む大塚製薬が提案すること

近年、女性の社会進出と活躍が期待されており、政府による法整備や企業における制度改革が進んでいます。しかし、女性の活躍を妨げる要因はまだまだ多く存在しており、特に女性ならではの健康問題は多くの女性を悩ませています。その1つがPMSと呼ばれる月経前症候群です。個人差があるものの、月経(生理)前の約3~10日の間で、様々な精神的・身体的な症状をもたらします。
長年にわたり女性活躍推進に取り組む大塚製薬は、全国の働く女性(正規雇用の会社員/公務員、20~44歳)を対象にPMSに関する意識調査を行いました。「PMS症状の自覚有無」と「PMS症状の程度」を聞いたところ、以下の図のような結果になりました。今回は、PMS症状を有する女性が抱える“PMSとキャリア”の実態 、社会全体が取り組むべき課題、大塚製薬の「女性の健康推進プロジェクト」の取り組みなどをご紹介します。

女性活躍が期待される現代、女性の健康推進に取り組む大塚製薬が提案すること PMSと女性のキャリア

<調査概要>
調査目的:女性の健康と仕事への影響に関する調査
調査手法:インターネット調査
調査対象:20歳~44歳女性
人数:2,501人(正規雇用の会社員/公務員)
年齢×PMS症状の自覚有無×症状程度×管理職登用機会有無で割付調査期間:2021/9/1~9/6

※1:PMS症状の「自覚はある」ものの「症状はない」については、症状を抑えられているなどが推察される。

サマリー

ポイント①:症状が重い人ほど、相談できずに抱え込んでしまう

ポイント②:PMS症状【自覚あり・症状重い群】は、57.8%(2人に1人以上)が退職を経験・検討(管理職登用の機会あり)

ポイント③:PMS症状は、管理職への昇進辞退に影響し、企業側の対策を求めている人は半数を大きく超える。

PMSは働く女性(※2)のキャリアに様々な支障をきたしており、企業への損失となる。企業への対策を望む声も大きく、自己責任にしない会社ゴトとしての対策が急務。

※2:正規雇用の会社員/公務員

ポイント①:症状が重い人ほど相談できずに抱え込んでしまう

PMSは、症状が重い人ほど周りに相談できずに抱え込んでしまう傾向があります。実際に、症状が重い人のうち約6割の人が「PMSについて自分で対処しなければならない」と回答しています(図1)。また、「会社では誰にも相談できない/相談したくない」という設問に対し、症状が軽い人のうち約4割があてはまると回答したのに対し、症状が重い人は約6割もの人があてはまると回答しました(図2)。

ポイント①:症状が重い人ほど相談できずに抱え込んでしまう
ポイント①:症状が重い人ほど相談できずに抱え込んでしまう

さらに、「PMSが仕事に支障をきたしたり影響があってはならないと思う」に対し、「あてはまる」と回答した人は、自覚があり、症状が重い人は43.8%という結果に(図3)。また、PMSの症状を自覚している人は6割以上がPMSに関する相談について「会社内での立場(責任)が上がれば上がるほどできなくなると思う」と感じており、症状が重い人は特に多く、63.2%が相談できなくなると回答しています(図4)。

ポイント①:症状が重い人ほど相談できずに抱え込んでしまう
ポイント①:症状が重い人ほど相談できずに抱え込んでしまう
※あてはまる:「あてはまる」と「ややあてはまる」の合計数値、あてはまらない:「あてはまらない」と「あまりあてはまらない」の合計数値
※実際の設問の選択肢は、「あてはまる」「どちらでもない」「あてはまらない」の3つで構成(どちらでもないは、グラフ化せず)されています。

ポイント②:PMS症状【自覚あり・症状重い群】(管理職登用機会あり)は、57.8%(2人に1人以上)が退職を経験・検討

PMS症状による退職(経験または検討)の有無について聞いたところ、PMS症状の自覚があり、症状が重い人は、「仕事を辞めたことがある」が4.8% 、「仕事を辞めようか悩んだことがある」が33.9%、合わせて38.7%という結果になりました(図5)。症状が軽い人と比較して、症状が重い人のキャリアにPMS症状が与えている影響の大きさが伺えます。
さらに、管理職に登用される機会があった女性の中でも、PMS症状の自覚があり、症状が重い人においては、41.1%が「仕事を辞めようと悩んだことがある」、16.7%が「仕事を辞めたことがある」と回答しており、合わせて57.8%(2人に1人以上)は退職を意識していることが分かりました(図6)。

ポイント②:PMS症状【自覚あり・症状重い群】(管理職登用機会あり)は、57.8%(2人に1人以上)が退職を経験・検討
ポイント②:PMS症状【自覚あり・症状重い群】(管理職登用機会あり)は、57.8%(2人に1人以上)が退職を経験・検討

ポイント③:PMS症状は、管理職への昇進辞退に影響し、企業側の対策を求めている人は半数を大きく超える

過去に昇進の機会があった方を対象に、「PMSの症状は、昇進を引き受けることに影響したか」という設問では、昇進を辞退したことがあるが11.6%、昇進を辞退するか悩んだことがあるが28.9%と、計40.5%が影響したと回答しました(図7)。中でも、PMS症状の自覚があり、症状が重い人は、昇進を辞退したことがあるが18.2%、昇進を辞退するか悩んだことがあるが37.3%という結果になり、半数以上(55.5%)の管理職への昇進に影響を与えていることが分かりました(図8)。

ポイント③:PMS症状は、管理職への昇進辞退に影響し、企業側の対策を求めている人は半数を大きく超える。
近年、社会における女性の活躍に期待が高まり、政府による法整備や企業内の制度改革が進められてきました。しかし、2003年に政府により定められた「2020年までに指導的地位に女性が占める割合が少なくとも30%程度に」という目標は未達に終わり、「可能な限り2020年代の早期に30%程度」と目標時期が再設定されました。女性の管理職昇進を阻む要因は様々ですが、PMSのような女性ならではの健康問題は少なからずそのひとつであり、各企業・社会全体でサポートしていく必要があります。
実際に、今回の調査では働く女性の約半数が企業に対して、「PMS対策に取り組むべきである」と感じていることが分かっており、特にPMSの症状の自覚がありが症状が重い人は、61.5%もの人が企業へ対策を求めています(図9)。

ポイント③:PMS症状は、管理職への昇進辞退に影響し、企業側の対策を求めている人は半数を大きく超える。
※あてはまる:「あてはまる」と「ややあてはまる」の合計数値、あてはまらない:「あてはまらない」と「あまりあてはまらない」の合計数値
※実際の設問の選択肢は、「あてはまる」「どちらでもない」「あてはまらない」の3つで構成(どちらでもないは、グラフ化せず)されています。

女性の健康推進に取り組む“大塚製薬”

長年、女性の健康づくりをサポートしており大塚製薬では、女性と企業・社会を応援する活動を行っています。
(URL:https://www.otsuka.co.jp/woman_healthcare_project/

【活動内容】
◆女性の健康に関する企業向けセミナー実施
◆メディア向けセミナー実施
◆WEBサイトにおける健康リテラシー向上のための情報発信
◆女性の健康分野のNPOとの協働「女性の健康サポーター」育成プログラムOATHAS

※その他、「学会・医学会・薬剤師会・地方自治体(47都道府県)・経済団体との協働」、「人事部と連携し、大塚グループ社員や家族向け啓発活動」など

【運営Webサイト】
・「月経前症候群」啓発サイトPMSラボ
・「更年期の健康」啓発サイト更年期ラボ
・ヘルスリテラシー向上のための女性の健康推進プロジェクト

企業関連の取り組み事例

富士通株式会社様と共同で働く女性の健康推進に関する取り組みを通年で実施。女性社員だけでなく、自由参加で幹部男性社員もセミナーに参加できるようにした。
*経済産業省の「働く女性の健康推進に取り組む企業と支援事業者取り組み事例集」にて取り上げられた。
https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/downloadfiles/H30joseinokenko-jireishu.pdf

働く女性の健康推進取り組み事例 《富士通+大塚製薬》

「大塚製薬西山さんのお話を富士通社内のみんなにも聞いてほしい」、と富士通担当者が考えたことが、 両社の協力のきっかけ。これまで、社内で6回のセミナーを開催し、遠隔参加含め、延べ500名弱が受講。女性社員自身の意識向上だけでなく、周囲からの配慮ある言動にもつながっている。

特徴的な取り組みの内容

対象者によってアプローチを変える

女性にも男性にも参画してもらうために、情報発信のアプローチは 対象者によって変えている。若い女性を対象とする際は、例えば 妊孕性の話題から触れる。 また、男性管理職がいる際には、「女性はリズムのある体である」「男性にも更年期がある」という情報を絡めながら女性の健康に フォーカスしていく。セミナーを開催する上でのポイントは、敢えて オブラートに包むことはせず、率直な発信をするようにしている。 男性にもしっかり知ってもらうことが、職場内で「配慮する」という言 動に繋がる。

女性の健康を相談できる医療機関・医師の紹介

初回のセミナーで、乳がん・子宮がん検診の受診を促すと共に、 女性特有の健康問題について気軽に相談できる、かかりつけ婦人 科医を持ったほうがいいと話をした所、「かかりつけ医を紹介してくれ ないか?」、と大塚製薬に相談があった。 大塚製薬が運営する情報サイト「更年期ラボ」には女性の健康に ついて相談できる医療機関・医師一覧を公開しているため、そのサイトを紹介している。

女性社員の声から男性上司もセミナーに参加

初回のセミナーでは、40歳以上の女性社員のみを対象にセミナー を実施したが、アンケートの結果、上司や配偶者にも理解してもら いたいという声があったため、自由参加として幹部男性社員も 参加できるようにした。 開催前は、男性上司と席を並べる抵抗感を懸念していたが、実施後のアンケートでは、「今後も上司や同僚の理解を得るために 継続的に実施して欲しい」、「新任の幹部社員研修として必須化して欲 しい」と男女ともに好意的な反応が見られた。

大塚製薬が提案する「新・セルフケア」

PMSとうまくつきあっていくには、自分の身体・症状をしっかり理解し、セルフケアを行うことが大切です。とはいっても、「そもそもセルフケアって何?」と感じる人も多いのではないでしょうか。
そこで、大塚製薬が提案する「新・セルフケア」をご紹介します。

✓一般的なセルフケア…
食生活・運動・サプリメント利用、症状について正しい知識の習得など

✓大塚製薬が提案する「新・セルフケア」…
一般的なセルフケアに加えて、医療機関を利用し、自身の健康状態を理解して対処する

大塚製薬が提案する「新・セルフケア」
大塚製薬が提案する「新・セルフケア」
「かかりつけ医」「婦人科健診/検診」は一般的にはセルフケアとは認識されていませんが、とても重要な要素です。「新・セルフケア」を行っている人は、現在の生活に対する満足度が高いことが過去の調査から分かっています。
また、職場・家庭でのパフォーマンスが安定しているという結果も。特に、PMSなどの女性特有の健康課題に関しては、自身のカラダに関心を持ち、その状態を正しく把握することが大切です。

<その他にも!過去の調査から女性の健康問題について様々な実態が明らかに>
◆「婦人科検診を定期的に受診している人」や「かかりつけ婦人科医を持っている人」が
驚くほど少ないことが明らかに
◆女性の健康の守り神と言われる「女性ホルモン」に関する知識がある人は非常に少ないという事が判明
◆女性を取り巻く環境が「女性の健康に知識・理解がある」と答えた人の割合は2割しかおらず、
多くの女性が「自分の健康について分かってもらえていない」と感じながら生活を送っているという結果に

大塚製薬「女性の健康推進プロジェクト」

https://www.otsuka.co.jp/woman_healthcare_project/

PMSラボ

「PMSラボ」は、一人でも多くの女性が月経前を快適に過ごせるよう、医師の監修のもと、様々な情報を発信しています。PMSの基礎知識はもちろん、症状のチェックシート、そして自分でできる対策などを分かりやすく解説する本サイトで、ご自身の身体のことやPMSに関する理解を深め、ハッピーな毎日にお役立てください。
PMSラボはこちら▼
https://www.otsuka.co.jp/pms-lab/

関連情報

大塚製薬株式会社

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